多くの企業で、ビッグデータを活用するBIツール導入の動きが加速しています。
しかしながらBIツール導入にあたって、どのような点を考慮すべきかわからないという悩みを抱える社内担当者の方は多いでしょう。本記事では、BIツールの導入時に確認すべきポイントや、Google Cloud が提供するBIツール、Lookerの魅力を解説していきます。
BIツール選定時に考慮すべきポイント
BIツールを使えば、集められた様々なデータを統合し、経営に役立つ形で出力することができます。そのためERPなどの基盤システムとも相性が良く、ほかのシステムと上手く組み合わせて使うことで相乗効果が得られます。利便性が高く、これまでデータの扱いに課題を抱えていた場合でも解決が図れるでしょう。
しかし、BIツールであれば何でもいいということではありません。自社が求める機能が搭載されていなければなりませんし、操作性や他のシステムとの連携、コスト、サポート体制などを考慮した検討が大切です。以下でツールの選定時に見るべきポイントを詳しく紹介していきますので、これから本格的に導入を考えている方はぜひ参考にしてください。
必要な機能が搭載されている
BIツールには多様な機能が搭載されています。しかし選定時には特に見るべきところがあります。経営判断を支援する観点から「レポーティング機能」、予算編成に関しては「プランニング」、マーケティング分析をより良くしたいのであれば「OLAP分析」、「データマイニング」の機能に着目しましょう。
なお、OLAP分析とはオンラインで高速処理を行い、リアルタイム分析を実現する機能の一種で、データマイニングは自動的に傾向やパターンを発見する分析手法のことです。例えばその場で迅速な判断を下さなければならない場面や、顧客の購買行動などから購入率の予測・購入商品の予測などを行いたい場合に役立ちます。
ただ、機能性を見る上で最も大事なのは、自社に適しているかどうかということです。多くの機能があるほど良いということではなく、全体として少ない機能であっても、自社環境にマッチしているのであれば導入価値は高いといえるでしょう。そこでまずは自社が抱える課題や、そのためにどのような機能が必要なのか、これを明確化しておかなければなりません。また、将来的に必要になるかもしれない機能に関しても洗い出しておきましょう。
操作性が高い
高機能のツールでもうまく操作ができなければ意味がありません。そこで操作性に着目し、内部で当該ツールを触ることになる人材との兼ね合いも考慮して検討しましょう。ITツールに精通しており管理に慣れている者ばかりの環境であれば、複雑な操作を要するものでもさほど問題にはなりません。しかし普段ツールを使わない者が多いのであれば、できるだけ直感的な操作ができる製品が良いでしょう。
また、社内のIT部門が主に利用するケースが多いですが、企業によってはこのような部門がないこともあるでしょうし、その他様々な社内ユーザーが扱う可能性もあるでしょう。そこで、導入後誰が利用することになるのか具体的に想定し、それらの者の意見も取り入れつつ、選定の判断を下すべきです。
製品によっては本導入前にトライアル期間・無料期間が設けられていますので、その期間を有効活用して実際に触ってもらうのがベストでしょう。いくつか比較対象も設けると、より判断がしやすくなります。
他社内システムとの連携のしやすさ
規模の大きなシステムであるほど、他のシステムとの連携が重要になってきます。特に、すでに利用しているものがあり、別のものに切り替えるのが厳しいというケースでは当該システムに適したBIツールを選択しなければなりません。もちろん、BIツール側の事情も考慮して、既存のシステムを別のものに切り替えるという選択肢も視野に入れることは重要です。ただ、BIツールでは経営データを集めるためにERPやマーケティングデータを集めるためにアクセス解析ツール、そして顧客データを集めるためにCRMとの連携が不可欠です。そのためどれだけスムーズに連携が取れるのか、部分的な連携に限られていないかどうかを必ずチェックしましょう。大規模なデータを扱っている場合にはDWHやETLへの対応も選定の重要な判断材料となるでしょう。
利用料金
長く使うことが想定されますし、導入後の乗り換えにも労力がかかることから、後でコストが高くつくことに気がついて運用が続けられなくなるような事態は避けなければなりません。そこで、料金体系を把握し、どのような形で追加料金が発生するのか理解しておきましょう。ライセンス形態としてよくあるのは「ユーザー数に応じた課金」あるいは「サーバーライセンス型の課金」です。どちらが良いと一概に評価することはできず、こちらもやはり導入する企業の状況に応じた判断を要します。重要なのは費用対効果が最大化されるような料金体系を採っている製品かどうかということであり、コストの大小のみで判断することは危険です。機能性や操作性など、他の要素とのバランスも考慮しなければなりません。コストが比較的大きな製品でも、それ以上の効果が得られるなら問題はありません。こういった観点からも、事前に利用目的を明確化しておくことが求められます。
サポートが充実している
BIツールは、製品によって差はあるものの、別種のツールと比べると多機能です。比較的複雑なシステムですし、できるだけ有効活用するためには機能を最大限活かせる使い方を熟知していなければなりません。そこで活用方法に少しでも不安がある場合にはサポートが充実しているものを選択すべきです。問い合わせ後にスピーディな対応をしてくれるかどうか、ユーザー向けの研修があるかどうか、その他サポートに関するサービスが豊富かどうかを確認しておきましょう。
次世代のBIと呼ばれるLookerの魅力、おすすめする理由
BIツールにも「Tableau」「Power BI」など色々な製品がありますが、私たちDSKとしておすすめさせて頂くのは「Looker」です。もちろん、自社に適したものかどうかを事前に検討してから導入すべきですが、「Looker」であればユーザー企業の様々なニーズに応えられますので、多くの企業に推奨できます。実際、国内の大手企業でも導入されており、高度なデータ分析がマーケティングに活かされています。業界や規模も問わず多くの企業で活用できるという良さがあるため、世界中でも多数の導入実績を持ちます。これだけ導入が進んでいるのは、これが単なるBIツールではなく、以下の機能を備えており、「次世代型BI」と呼ばれていることとも関係しています。
- データガバナンス（データの定義を一元管理し、データ軸を統一します）
- インデータベース分析（DWHの性能をフル活用し高速処理・リアルタイム可視化が可能です）
- 他システムとのデータ連携（分析結果を他システムとシームレスに連携）
「Tableau」「Power BI」など従来のタイプですと、データガバナンスに難点があったり属人的であったりといった問題を抱えていました。また、インメモリデータベース分析のBIですとデータストア領域へ取り込む段階でリアルタイム性が無くなってしまい、データ量によっては取り込みの段階で時間が掛かってしまう事がありました。しかし次世代型BIの「Looker」はその課題に対して強みを発揮する事に成功しています。
Lookerの導入事例
実際に「Looker」を導入した企業はどのような問題を解決することができたのか、事例を紹介します。
事例1: 株式会社マネーフォワード
株式会社マネーフォワードは、金融系ウェブサービスを提供する企業です。個人・法人問わず利用できるサービスで、金融と情報技術を組み合わせた、近年注目を集めるフィンテック領域の展開をしています。
しかし同社では従前、顧客データの分析が部門ごとに異なる方法で行われていました。データ管理が属人的で、全社的なデータ管理が難しい状況にあったのです。しかし「Looker」の導入によりこの問題が解決されました。管理も容易になり、データ管理品質の統合に成功したのです。
事例2: 株式会社ディー・エヌ・エー
株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）は、主にゲーム事業を展開している企業です。自社でBIツールを内製したことでデータ活用が活発化したものの、ゲームタイトルごとに属人的な分析が行われていました。そこで、データ分析品質を統一する目的で「Looker」が導入されました。その結果、共通データの管理が容易となり、データへのアクセスコントロールや既存ノウハウを活かすための仕組みも改善されました。このことは分析スピードの向上にも繋がっています。
Lookerの導入支援を検討する
ここまで弊社DSKがオススメするBIツールとして、Lookerをご紹介して参りました。BIツールを選定している方にLookerがよさそうだと少しでもお伝えできていれば幸いです。しかしながら、いざLookerを手に入れたとしても、導入や運用がスムーズにいかず、結局宝の持ち腐れになってしまっては、本末転倒になってしまいます。
こうした事態を避ける為、DSKはLookerを最高の状態でご活用頂けます様、弊社の誇るデータエンジニアが導入支援を行っております。ご自身で設定するノウハウや労力を中々確保できない方向けに、無料の相談から承っておりますので、お気軽にご相談頂ければと思います。
まとめ
BIツールの導入に際しては、機能性やコスト、操作性、他システムとの連携、そしてサポート体制に着目することが大事です。そしてその判断を適切に行うためにも、事前に自社の状況を整理し、何を求めるのか明確にしておくことが大事です。ただし、製品は良いものを導入しても、初期設定や運用がスムーズにいかず、結局使いこなせなかったという事も珍しくありません。製品に合わせた導入支援を行っている企業もございますので、こうしたサポートを受けるのもビジネスを成功に導く選択肢になるでしょう。
