本記事では「パブリッククラウド」についてわかりやすく解説しています。概要やメリットだけでなくデメリットや注意点、対をなすプライベートクラウドはどのようなものかまで説明しています。パブリッククラウドの活用を検討している方はぜひ参考にしてみてください。
パブリッククラウドとは
パブリッククラウドとは、クラウドサービスを提供する企業と契約して、1つのサーバーや回線などを多くの利用者とともに利用するクラウドサービスです。どこからでも利用できるため利便性が高く、自社でサーバーや回線を用意する必要がありません。たとえば、Google Cloud(GCP)やAmazon Web Service(AWS)、Microsoft Azureなどが該当します。対照的に、自社で専用のサーバーなどハードウェア、またソフトウェアまで環境を用意して所有するクラウドサービスは、プライベートクラウドと呼びます。
パブリッククラウドとプライベートクラウドの違い
2つのクラウドの間には、どのような違いがあるのか解説します。なおプライベートクラウドは2つに細分化でき、自社内ですべてのシステムを構築して運用を行う「オンプレミス」と、ベンダーが提供するクラウドの一部を借り自社専用のスペースを設置する「ホステッド」があります。
構築する環境
パブリッククラウドは、インターネットを介してベンダーが提供するクラウドを利用します。不特定多数のユーザーで、ともに使うことになります。オンラインで申し込むと、すぐにサービスを利用可能です。対してプライベートクラウドは、自社だけが利用する専用のクラウド環境を構築します。そのため、高度なセキュリティ対策や自社に適した操作性を確保しやすいでしょう。
カスタマイズ性
パブリッククラウドは提供するサービスを利用するためカスタマイズ性は低くなっており、ベンダーに定められた内容のまま使うことになります。プライベートクラウドはカスタマイズ性が高く、OS、ソフトウェア、回線などを自由に設定できます。
コスト
パブリッククラウドは初期費用がかからず、容量の大きさに応じた従量制や定額のプランが多くなっています。そのため必要な容量によって、柔軟にプランを変更できます。一方、プライベートクラウドは、ホステッドの場合は初期費用はかからず定額で利用可能です。ただし、パブリッククラウドほどの柔軟性はありません。オンプレミスの場合は初期費用がかかり、その後も柔軟性はありません。
パブリッククラウドを使う4つのメリット
パブリッククラウドにはどのようなメリットがあるのでしょうか。おもな4つを解説します。
初期コストを抑えられる
サーバーや回線などのハードウェア、ソフトウェアを自社で用意する必要がありません。パブリッククラウドを提供するベンダーに申し込みを行うと、すぐに利用できます。初期費用はベンダーによって差があるものの、ゼロか低額に設定されていることが多く、導入するコストが低いことが特徴です。規模の大小に左右されず、どのようなサイトであっても手軽に導入できます。
ニーズに応じて柔軟に対応できる
多くのベンダーで、容量によって金額が変わる従量課金制を採用しています。サイトのアクセス数やコンテンツの充実など、サイトのニーズや成長に応じて柔軟に増減できます。
システム管理の手間を削減できる
システムの構築やメンテナンス、アップデートなどはベンダー側が行います。そのため必要な容量のクラウドを利用しつつも、管理の手間や人的コストを省けるでしょう。
素早く導入できる
クラウドサービスを提供しているベンダーと契約を結ぶと、すぐに利用できます。OSやソフトウェアも定められているため、導入までの手間もかかりません。時間や手間をかけたくない場合に適しています。
パブリッククラウドを使う4つのデメリット
パブリッククラウドにはメリットだけでなく、デメリットも存在します。どのようなデメリットがあるのか、おもな3つを解説します。
カスタマイズの幅が狭い
パブリッククラウドはベンダーが構築したシステムをユーザーが共有する形式のため、ベンダー側が仕様を決めています。カスタマイズできる範囲は狭く、自社で利用しているソフトウェア・サービスと互換性がないケースがあります。連携できないと業務に支障が出ることがあるため、導入時に確認すべきでしょう。
システムに問題が生じたときに対応できない
サーバーダウンやシステムに障害が発生した場合に、自社で対応できずベンダーの対処を待たねばなりません。何が起きているのか把握するまでや対応が完了したことを知るまでに時間がかかるため、情報共有の速度が遅くなります。
自社で利用するサービスと互換性がないことがある
パブリッククラウドは自由度が少なく、既存のサービスとの互換性に欠けることがあります。そのため、パブリッククラウドに移行する際には、事前に既存のサービスと互換性があることの確認が求められます。
セキュリティ面のリスクがある
ベンダーによるセキュリティ対策が行われていますが、1つのサーバーを不特定多数で共有するため、プライベートクラウドと比較するとセキュリティ面のリスクがあります。なかでも運用・管理における設定を誤ると、不正アクセスの原因となりやすいとされています。
パブリッククラウドを選ぶ3つのポイント
パブリッククラウドを提供するベンダーは多数あり、それぞれに特徴があります。どのようなことに注意して導入すればよいのか、3つのポイントを解説します。
自社に適したサービスを選択する
クラウドサービスにはそれぞれ、容量や機能に違いがあります。自社で利用するシステムと連携できないこともあります。自社のシステムと相性がよいものはどれか、課題の解決に役立つクラウドサービスはどれかを検討したうえで、選択するとよいでしょう。
セキュリティ対策のルールを定める
パブリッククラウドにはベンダーがセキュリティ対策を施しているが、常にインターネットに接続されているために万全ではありません。自社でもセキュリティ対策を講じることが重要です。安全性の高いネットワークを利用したり、従業員へセキュリティ対策に関する講習を実施したり、設定を確認してから運用を開始したりするようにしましょう。
運用の手間や費用を考慮する
導入するときだけでなく、運用する際の手間や費用を考慮しましょう。自社ではどのような作業が必要なのか、どのような費用がかかるのかを考えておかないと、想定外の業務・コストが必要となることになりかねません。
プライベートクラウドのメリット・デメリット
パブリッククラウドと対となるプライベートクラウドは、どのようなメリットやデメリットを有しているのでしょうか。解説します。
メリット
自社で専用のクラウドを保有するため、質の高いセキュリティ対策を構築できます。自社で利用しているソフトウェア・サービスと互換性をもたせられ、好みに合わせたカスタマイズも可能です。ノウハウを自社内に蓄積でき、人材の育成にもつなげられます。
デメリット
自社で環境を構築するためパブリッククラウドよりも初期費用やメンテナンス費用がかかります。オンプレミスであれば自社で1から構築するため、導入時のコストが高額になります。システムの構築や運営に専門的な知識を有する人材が必要で、ランニングコストも大きくなるでしょう。
パブリッククラウドの活用事例3選
実際にパブリッククラウドを導入して、活用している企業の事例を3つ解説します。
学習塾を運営する企業の事例
以前は、10年以上前にオンプレミスで構築したシステムを利用していました。しかし、システムを構築した会社と物理サーバーを設置していた場所が遠く、問題が起こった際の対応や保守に手間がかかっていました。パブリッククラウドを導入したことで素早い対応が可能になり、オンプレミスと比べ費用を抑えられています。
文具・事務用品を製造する企業の事例
オンプレミスから、パブリッククラウドの導入を決断しました。時間をかけて準備を進めていたこともあり、パブリッククラウドにはスムーズに移行でき、サーバーへのレスポンスタイムが約半分へと短縮されています。また、トラブルが発生した際に管理者が対応に追われることがなくなり、本来の業務に割ける人員が増えるという効果が発生しています。
卸売業を営む企業の事例
経理システムの運営を安定させるため、パブリッククラウドを導入しました。導入前はレンタルサーバー上で経理システムを運用していましたが、トラブルが発生して2か月間のシステム停止を経験したためです。安定して運営するためにパブリッククラウドを導入したところ、経理業務の生産性が向上し、時間外勤務の削減にもつながっています。
パブリッククラウドとハイブリッドクラウド
近年では「ハイブリッドクラウド」が注目されています。パブリッククラウドとどのような関係性があるのか、ハイブリッドクラウドとはどのようなものか解説します。
ハイブリッドクラウドとは
ハイブリッドクラウドとは、パブリッククラウドと、プライベートクラウドを組み合わせたものです。高度なセキュリティが必要な部分はプライベートクラウドを、その他はコストを抑えられるパブリッククラウドを活用することで、両者のメリットを生かせます。ただし、プライベートクラウドと同様に、専門知識のある人材の確保は必要です。
パブリッククラウド導入の導入で業務効率化を図ろう
パブリッククラウドは他の利用者と共有して使用するクラウドサービスです。初期費用をはじめとするコストを抑えられ、自社の成長に応じて容量を増減できます。カスタマイズ性が低く、セキュリティ対策をしなければならないというマイナスな面もあります。しかし適切に活用することで、業務の効率化が図れ、自社の成長に繋がるでしょう。
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