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DX化を推進するおすすめツール11選を一覧で紹介!
活用事例や選び方のポイントを解説

 2023.03.27  2023.04.14

DXツールとは、業務をシステム化し、組織全体の生産性向上や新たな価値創出に役立つツールのことです。国を挙げて取り組んでいるDXの推進に向けて、多くの企業で導入が検討されています。

本記事は「どんなDXに役立つツールがあるか知りたい」「DXツールでできることを知りたい」などと感じている方に向けて、DXツールについて解説しています。おすすめのツール11選を一覧で紹介しており、どのような用途や機能のツールがあるのかがわかります。

DXツールでできることや選び方のポイント、活用事例を解説しており、自社に合うツール選びのヒントが得られる内容です。ぜひご覧ください。

DX化を推進するおすすめツール11選を一覧で紹介!活用事例や選び方のポイントを解説

DXとはデジタル技術を活用してビジネスを変革すること

DXとは、デジタルトランスフォーメーションの略で、デジタル技術を活用して、企業の競争力強化や利益拡大を実現する仕組みを創出することです。現在日本のDX化は多くの課題を抱えており、他の先進国と比較して遅れている状況にあります。DX化が遅れている原因は、システムが事業部ごとに構築されていて組織横断的なデータ活用ができない、システムのカスタマイズが繰り返されていて複雑化しているといった問題です。

この課題を解決しなければ、日本の国際競争力が低下し、2025年以降に年間最大12兆円の経済損失が生じる可能性があるといわれています。経済産業省が発表したDXレポートでは、この問題を「2025年の崖」と呼んでいます。

2025年の崖が差し迫る日本において、DX推進は重要な課題です。DX化の遅れの問題は、企業規模にかかわらず積極的に取り組む必要があります。

以下の記事でDXの定義や事例を詳しく紹介しています。ぜひご覧ください。
DX(デジタルトランスフォーメーション)について詳しくはこちら

初めてのデータ活用
初めてのデータ分析

DXツールでできること3選

DXツールとは、業務をシステム化して、業務のしやすさや新たな価値創出に役立つツールのことです。本章では、DXツールでできることを紹介します。

業務効率化

DXツールの活用によって業務の自動化が進めば、業務効率化を図れます。業務効率化の例として、スピーディーな顧客対応を行うチャットボットが知られています。

チャットボットとは、ユーザーからの問い合わせにコンピューターが自動で回答するツールです。チャットボットは、365日24時間いつでも顧客からの問い合わせに対応します。そのため、人が電話やメールなどで対応するよりも早くユーザーの悩みや質問に回答することができ、顧客満足度向上につながります。

また、ビジネスチャットやスケジュールの共有機能が搭載された製品を活用すれば、メールや会話での確認の手間が減り、さまざまな業務を効率的に進められるでしょう。

情報の一元管理

DXツールの導入により、情報を一元管理できます。DXツールは、複数のシステムが保有しているデータを集約することが可能です。そのため、各事業部門ごとに散在しているデータをまとめられ、組織横断でデータを管理できます。組織全体のデータを一つのシステムで記録・可視化できれば、タイムリーに社内の状況や課題を把握できます。

その結果、各事業部門ごとに確認作業を行わなくても、状況に応じて迅速かつ柔軟な対応が可能となるでしょう。

データ活用

DXツールでできることの一つに、データ活用が挙げられます。データ活用のサービスやツールを使って、システムに蓄積されている膨大な量のデータを活用して、企業が抱える課題を明確にしたり、課題の解決策を考案したりすることが可能です。

また、DXツールを使ってデータを分析すれば、主観的な判断ではなく、データに基づいた客観的な判断による意思決定ができます。さらに、データが可視化され気づきを得ることができ、新たなビジネスモデルの創出につながる可能性もあります。

ビジネスの推進に役立つDXツール11選

ビジネスの推進に役立つDXツールには、どのようなものがあるのでしょうか。本章では、代表的なツール11選を解説します。

RPA

RPAは、ロボティックプロセスオートメーションの略で、人が行っている定型業務を自動化するツールです。見積書の作成や請求書の発行、稟議書チェック、定型メールの送信、システムへのデータ入力といった業務をシステム上で行います。

RPAは、作業工程が決まっている定型業務を得意としています。それとは反対に、複雑な作業には向いていません。状況に応じて判断することはできないからです。RPAの活用により、業務効率化を図ります。

BIツール

BIツールは、企業が持つデータを集約し、データを分析・活用するツールです。BIとは、ビジネスインテリジェンスを意味しています。BIツールは、分散しているデータを一か所にまとめて、図やグラフなどに表します。可視化されたデータはタイムリーに表示され、企業活動の状況をスピーディーに把握することが可能です。早期に企業が抱える課題を発見し、意思決定をスピーディーに行う助けとなります。

BIの機能を搭載したデータプラットフォーム「Looker(ルッカー)をご存知でしょうか。Lookerは、一般的なBIツールとは機能が異なります。モデリング言語のLookMLが搭載されており、データの一貫性を担保することが可能です。この機能により、「データの定義が統一されない」といった課題を解決します。また、Lookerはデータベースを持たず、DWHへ直接アクセスしてリアルタイムでデータを取得できます。

以下の記事で、Lookerの特徴について説明した動画を配信しています。Lookerの機能をわかりやすくまとめた資料を無料でダウンロードできるのでぜひご覧ください。

近代的なデータプラットフォーム「Looker」について詳しくはこちら

MA(マーケティング施策支援システム)

MAは、マーケティングオートメーションの略で、新規顧客の獲得におけるマーケティング施策を自動化するツールです。MAの活用により、見込み顧客を分類・管理でき、各リードに対して最適なアプローチを行えます。各リードの受注確度やニーズに応じて、メルマガを配信したり、ホワイトペーパーを提供したりできます。リードの育成を自動化することで、見込み顧客との有意義な商談を実現することが可能です。

SFA(営業支援システム)

SFAは、セールスフォースオートメーションの略で、営業活動を支援するツールです。SFAの役割は、商談や案件の進捗管理です。営業活動の履歴や見込み顧客の反応など営業活動におけるさまざまなデータを記録します。SFAによって蓄積したデータから、各リードに効果的なアプローチ方法がわかります。SFAの活用によって、営業担当者のスキルやノウハウに依存した状況を解消し、有効かつ効率的に営業活動を行うことが可能です。

CRM(顧客管理システム)

CRMは、カスタマーリレーションシップマネジメントの略で、顧客を一元管理するツールです。CRMの役割は、既存顧客と良好な関係を維持することです。主な機能として、顧客情報や対応履歴の記録・蓄積が挙げられます。CRMを通じて顧客情報をタイムリーに社内共有できるので、手厚いフォロー体制を構築できます。営業担当者が変わる際の引継ぎミスを防止することも可能です。

また、対応履歴や購入履歴から既存顧客のニーズを把握することで、顧客対応の品質が向上し、顧客満足度を高めることにもつながります。

ビジネスチャット

ビジネスチャットは、業務連絡を行うビジネス用途のチャットツールです。社内外問わずメールよりも素早くかつ気軽に連絡を取れるため、コミュニケーションの効率化を図れます。また、ビデオ通話やファイル共有の機能が搭載された製品では、情報や資料の共有が円滑になります。

そのほか、タスクの管理機能が搭載された製品も多く、タスクのうっかり忘れを防ぐことが可能です。ビジネスチャットを利用し、コミュニケーションの効率を上げることは、業務全般の効率化につながるでしょう。

Web会議システム

Web会議システムは、パソコンやスマートフォンで、ビデオ通話や音声通話ができるツールです。直接対面しなくてもインターネットを介して会議を行えます。Web会議システムには、画面の共有やチャット、録音・録画などの機能があります。

近年のテレワークの普及に伴い、Web会議システムの利用が拡大しました。現在では対面会議の際に生じていた移動時間や交通費を削減できるとして導入する企業が増えています。

ワークフローシステム

ワークフローシステムは、社内の稟議や申請、承認に伴う一連の手続きを電子化するツールです。ワークフローは、申請の種類によって異なるのが一般的です。ワークフローシステムを利用して一連の手続きを電子化すると、正しい手続きを正確な承認ルートで最終決裁者まで進められます。

紙でワークフローを行うとなると、承認者や決裁者が誰かを確認したり、申請書を管理する手間や保管場所が必要だったりとさまざまなデメリットがあります。ワークフローシステムでは、あらかじめ手続きや承認ルートが設定されるため、申請・承認業務にかかる負担や、承認ルート間違いによる差し戻しを軽減することが可能です。

電子決裁システム

電子決裁システムは、システム上で電子印鑑による捺印、電子署名を行うツールです。決裁処理のみを電子化するのではなく、申請書の自動作成から承認、決裁、管理などの一連の業務も電子化します。

電子決裁システムを活用すれば、承認・決裁業務のスピードが上がり、結果として意思決定の高速化につながります。また、外出先から決裁できるため、承認者・決裁者が不在で承認・決裁が得られず意思決定が遅れる事態を防げます。

人事労務システム

人事労務システムは、人事労務業務全般を行うツールです。従業員情報の一元管理や労働時間の管理、給与明細のアップロード、入社・退社の手続き、社会保険・雇用保険の手続き、年末調整の手続きなどの業務をシステム上で行います。主に人事部や総務部で導入されています。人事労務に関わるデータを一つのツールで管理でき、各種手続きにかかる手間を削減することが可能です。

電子申請に対応している製品では各種手続きをシステム上で行えるため、役所の窓口へ行く必要もありません。

経費精算システム

経費精算システムは、経費の申請から承認、精算といった一連の経費精算業務を効率化するツールです。経費精算システムと会計ソフトを連携させると会計ソフトへの入力作業がなくなり、業務効率化を図れます。

さらに、運賃の計算機能が搭載された製品は、利用経路を選択するだけで自動的に運賃を計算でき、交通費を調べる手間を削減することが可能です。運賃の計算間違いによる差し戻しが減って交通費精算業務が楽になったり、内部統制の強化につながったりといったメリットがあります。

データ分析

DXツール選定における3つのポイント

DXツールには多くの種類があり、用途や機能もさまざまです。そこで本章では、DXツール選定における3つのポイントを紹介します。

操作性がよいか

DXツール選定において、誰でも使いこなせるような操作性のよさは大切なポイントです。多機能なツールを導入しても操作が難しいと、従業員が使いこなせず社内に浸透しない可能性があります。かえって業務効率が落ちたり、業務の属人化につながったりする場合も考えられます。

DXツールは、運用して業務に活かせてこそ導入するメリットがあります。そのため、直感的に使えて、自社の従業員のスキルのレベルに合うツールを選定しましょう。

自社の課題を解決できるか

DXツールを導入することで、自社の課題を解決できるかは極めて重要です。DXツールを使っても課題解決が見込めない、すなわち導入目的に合っていないツールを使っても費用対効果は望めません。

自社の課題を解決できるツールを選ぶには、まずは自社が抱える課題を明確にすることが大切です。業務を洗い出し業務プロセスを整理して、ツール導入によって解決したい現状の課題をまとめてからツールを選定しましょう。

既存システムと連携できるか

DXツールが既存システムや他のサービスと連携できるかも考慮して選定しましょう。既存システムと連携できなければ、システム更改に多くの時間やコストがかかってしまいます。アプリケーションやデータ連携ができれば、社内のさまざまなデータソースからデータを円滑に取得でき、DXツール活用が加速します。組織横断的なデータ活用や業務効率化をスピーディーに進められるでしょう。

すなわち、既存システムと連携できるツールを導入すれば、DX推進の成果が出るまでの期間を短縮できるのです。

DXツールの活用事例3選

DXツールの導入はどのように進んでいるのでしょうか。本章では、DXツールの活用事例3選を解説します。

【小売業】株式会社セブン&アイ・ホールディングス

株式会社セブン&アイ・ホールディングスはDXツールを活用して、リアルとデジタルを組み合わせた新たなビジネスモデルを創出しました。同社が展開するECビジネスの配送効率の最適化に向けて、組織共通のプラットフォームを作り、AIによる配送コントロールを行いました。

アウトソースの配送リソースと組み合わせて、「車両・ドライバー」「配送料」「配送ルート」「受取場所」の4つの最適化を達成したのです。セブン-イレブンネットコンビニでは、注文から最短30分での配送を実現しています。

参照元:経済産業省|デジタルトランスフォーメーション銘柄 (DX銘柄)2021

【陸運業】東日本旅客鉄道株式会社

東日本旅客鉄道株式会社では、人の生活の豊かさを起点とした新しい価値創造を経営ビジョンに掲げています。デジタル技術を活用し、移動手段の検索・手配・決済をワンストップで行うプラットフォームを構築し、総移動時間の短縮やストレスフリーな移動の実現を目指しています。

また、新幹線のチケットレス化を推進するべく、東北・北海道、秋田、山形、上越、北陸の新幹線で「新幹線eチケットサービス」の提供を開始しました。「えきねっと」などの予約サイトで予約した情報の認証・管理を行うデータセンターを構築しました。自動改札機に交通系ICカードをタッチするとネットワークを通じて予約情報を照会する仕組みを採用しています。

参照元:経済産業省|デジタルトランスフォーメーション銘柄 (DX銘柄)2021

【証券業】東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社

東海東京フィナンシャル・ホールディングス株式会社では、展開するプラットフォームにFinTech機能を融合したプラットフォーム「東海東京デジタルワールド」の実現に向けた取り組みを行っています。このプラットフォームは、新たなビジネスモデルの創出や地方創生、管理業務の効率化を実現するツールとして提供されています。

RPAやAIの活用や、営業活動を支援するシステムの導入によって、業務効率化や生産性向上を進めています。また、地域経済の活性化に向けて、各機能を最先端のブロックチェーン技術でつなげた「地方創生プラットフォーム」を構築し、提供先の拡大に注力しているのです。

参照元:経済産業省|デジタルトランスフォーメーション銘柄 (DX銘柄)2021

DXの推進に向けてまずは自社に適したツールを選ぼう

DX推進は、企業の重要課題の一つです。業務効率化や新たな価値創出に役立つDXツールの用途や機能はさまざまで、数多くの製品があります。DXツールを有効活用するためには、自社に合うDXツールを選定することが重要です。まずは自社が抱える課題を見つけて、課題を解決するためにはどのようなツールが必要なのかを考えていきましょう。

また、ツールはDXにおいて重要な役割を果たしますが、導入しただけでは最大限効果を発揮することはできません。
導入してから最短で効果的に活用するためには専門家のアドバイスなども検討してみるとよいでしょう。

以下のページでは、DXの本質を理解するヒントや、DXのためのデータ活用についてまとめた資料をご用意しております。ぜひダウンロードしてみてください。

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