近年、テレワークとオフィスワークを組み合わせたハイブリッドな働き方が普及しつつあります。そこで本記事は、柔軟かつ多様なワークスタイルを実現するために欠かせない「デジタルワークプレイス（DWP）」の概要やメリットについて解説します。新しい時代に即した仕事環境を構築したい企業は、ぜひ参考にしてください。
ハイブリッドワークの課題
ハイブリッドワークとは、オフィスワークとテレワークを掛け合わせたワークスタイルです。近年、働き方改革や新型コロナウイルス感染症の影響からテレワーク制度を導入する企業が増加傾向にあります。テレワークは従業員の出社が不要になるため、時と場所を問わない多様な働き方が可能となり、さらに通勤手当やオフィスコストの削減につながるというメリットがあります。
しかし、テレワークの普及とともに、対面によるコミュニケーションの活性化や円滑な業務連携など、オフィスワークならではのメリットが見直されるようになりました。そこで、それぞれのメリットを享受できる仕事環境を構築すべく、週2日はオフィスワークで週3日はテレワークを行うといったハイブリッドワークが注目を集めているのです。
このようなハイブリッドな働き方は、オフィスワークとテレワークそれぞれのメリットを得られるものの、勤怠管理や人事評価の複雑化につながります。また、コミュニケーションの希薄化やコラボレーションの非効率化といった課題も完全には解消されません。そこで必要とされているのがデジタルワークプレイスの構築です。
デジタルワークプレイス（DWP）とは？
デジタルワークプレイス（DWP）とは、クラウドコンピューティングなどをベースに構築されたデジタル上の仕事空間を指す概念です。コラボレーションツールやグループウェアなどのクラウドを活用し、デジタル空間に必要なアプリケーションを集約させることで、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方が実現します。
デジタルワークプレイスを構築できれば、多様なワークスタイルを確立できるとともに、組織全体における業務効率化と労働生産性の向上につながるでしょう。テレワークやハイブリッドワークが新しい時代に即した働き方として定着しつつあり、デジタルワークプレイスの市場も今後さらに拡大していくと予想されます。
デジタルワークプレイスが注目される理由
デジタルワークプレイスが注目を集める背景にはさまざまな要因がありますが、大きな理由のひとつといえるのが「DX（デジタルトランスフォーメーション）」の実現です。DXとはデジタル技術の活用による経営改革を意味する概念であり、企業の競争力向上に欠かせない施策として、さまざまな産業で推進し、実現することが重要な経営課題となっています。
また、総人口の減少と高齢化率の上昇が進む日本では、いかにして優れた人材を確保するかは重要な経営課題のひとつです。現代は情報通信技術の進歩やクラウドサービスの普及に伴い、さまざまな業種で時間や場所を選ばない働き方が可能となりました。こうした技術を活用してデジタルワークプレイスを構築できれば、介護や育児などの事情を抱える人材の雇用促進につながり、優れた人材を確保する一助となるでしょう。
デジタルワークプレイスを導入するメリット
ここからは、デジタルワークプレイスの構築によって得られるメリットについて見ていきましょう。デジタルワークプレイスを導入する具体的なメリットとして挙げられるのが「従業員エクスペリエンスの向上」「生産性の向上」「DXの実現」の3つです。
従業員エクスペリエンスの向上
現代はAIやIoTといった技術革新が加速度的に発展しており、テクノロジーの活用による業務の省人化が推進されています。しかし、どれだけテクノロジーが進歩しても組織の基盤を支えるのは人材という経営資源であり、企業が発展してくためにはいかにして従業員エクスペリエンスを高めるかが重要です。
デジタルワークプレイスの構築により従業員がコアタイムやオフィスにとらわれなくなることで、ストレスや睡眠不足の解消に貢献します。従業員がそれぞれの事情に沿った労働環境を選べるようになれば、従業員のエンゲージメントやロイヤリティ、モチベーションの向上を促進し、離職率や定着率の改善につながるでしょう。
生産性の向上
デジタルワークプレイスを構築するメリットのひとつが生産性の向上です。日本は世界第3位のGDPを誇る経済大国でありながら、「公益財団法人 日本生産性本部」の調査によると、日本の一人当たりにおける労働生産性はOECD加盟37ヶ国中で28位（※）となっています。グローバル化が加速する現代市場において、国内企業が競争優位性を確立するためには生産体制の抜本的な改革が不可欠です。
敏捷性や拡張性に優れるクラウドを起点としたデジタルワークプレイスを構築できれば、全社横断的な情報共有や業務連携が可能となり、組織全体における生産性向上が期待できます。また、快適な労働環境を得ることで従業員の労働意欲や貢献意識が高まり、人材一人ひとりの労働生産性の向上にもつながるという利点があります。
（※）参照元：労働生産性の国際比較 2021（要約）｜公益財団法人 日本生産性本部
DXの実現
先述したように、さまざまな分野でDXの実現が喫緊の経営課題となっています。しかし、多くの企業がDXの推進に取り組むものの、いわゆるIT化の領域にとどまっており、本当の意味でのDXの実現、つまりデジタル技術の活用による経営改革には至っていないのが実情です。
デジタルワークプレイスを構築できれば、従来の労働環境とは全く異なるデジタル化されたフレキシブルな仕事空間を創出できます。コラボレーションツールやグループウェアなどのデジタル技術を活用することで、リモート型の仕事空間を最適化できるだけでなく、ペーパーレス化や脱ハンコといった組織体制の変革にもつながっていきます。
「Asana」がハイブリッドな働き方をサポート
生産性の高いハイブリッドな働き方を確立するためには、クラウドをベースとしたデジタルソリューションの活用が欠かせません。そこで、デジタルワークプレイスの構築を目指す企業におすすめしたいのが、ワークマネジメントツールの「Asana（アサナ）」です。
「Asana」はプロジェクト管理やタスク管理の領域に特化したワークマネジメントツールで、組織内のさまざまな業務データを一元的に管理し、組織全体における情報共有の円滑化や部門間連携の強化に貢献します。Asanaを導入することで、ハイブリッドワークの課題であった勤怠管理の複雑化やコミュニケーションの希薄化、コラボレーションの非効率などの解消につながるでしょう。
リモート型のワークスタイルは新型コロナウイルスの感染症対策の一環としてだけでなく、ニューノーマル時代に即した働き方として定着していくと予測されます。一歩先の未来を見据えた仕事環境を構築するためにもAsanaの導入を検討してみてはいかがでしょうか。DSKでは、初心者の方でも安心して利用できるサポート体制を整備していますので、ぜひ一度お問い合わせください。
まとめ
働き方改革の推進や新型コロナウイルス感染症の影響から、オフィスワークとテレワークを掛け合わせたハイブリッドワークが普及しつつあります。そして、ハイブリッドな働き方に最適化された仕事空間を構築するために欠かせないのがデジタルワークプレイスです。
デジタルワークプレイスとは、クラウドサービスをベースに構築されたデジタル上の仕事空間を指し、時間や場所にとらわれない柔軟な働き方が実現します。デジタルワークプレイスの構築を目指す企業は、Asanaなどのワークマネジメントツールの導入をご検討ください。
