2021年2月、「 Google Workspace for Education 」のリブランドが発表されました。
新しくなった各種エディションの詳細は、追って本ブロクでご紹介したいと思いますので、今回は改めてリブランドの背景や目的を整理して確認したいと思います。
何事においても、背景や目的を確認することは最初の一歩です。
背景を整理しましょう
さて、今回の発表から遡ること5ヶ月前。2020年10月に、企業向けの「 Google Workspace 」のリブランドが発表されていましたので、教育向けグループウェアである「 Google Workspace for Education 」のリブランドも、ある程度は予測されたものでした。
こうした動きの背景には、当然、新型コロナウイルス（COVID−19）の流行が挙げられます。パンデミックに直面したことで、私たちの働き方も学び方も生活スタイルも、これまでとは大きく様変わりました。世界各地で未曾有の事態に向き合いながら、その解決策の一つとしてICTを採用し、有効に活用してきました。
例えば、2020年2月以降、リモートワークを導入する企業が一気に増えました。東京都が企業を対象に行ったテレワークの導入率の調査では、2020年3月には24.0％に過ぎなかった導入率が、2020年6月の調査では62.7％に上昇しています。また、同調査の最新結果（2021年1月後半）では、さらにポイントが上昇し、導入率は過去最高の63.5％になっています。（東京都「テレワーク導入率調査」より引用）
ワーク・ライフ・バランスの向上や育児・介護と仕事の両立、通勤によるストレスの軽減などのメリットを考えれば、今後ますます導入企業が増える可能性があります。
学校に目を向ければ、全国一斉の休校以降、双方向のオンライン授業に取り組んだり、オンデマンドによる授業配信に挑戦したり、子どもたちの健康観察にICTを取り入れたりと、さまざまな場面でICTを活用する取り組みが活発化しました。当初は5年計画だったGIGAスクール構想の前倒しも行われ、2020年度内に全国の公立小中学校のうち99.6％で一人一台の環境が整備される見込みです。（文部科学省「GIGAスクール構想の実現に向けた調達等に関する状況」より引用」
結果として、新型コロナウイルス（COVID−19）の流行が、ICTの積極的な導入・活用を力強く後押ししました。そして、このICTの積極的な活用は、決して一過性のものではなく、今後も引き続いて行われるものだと、改めて認識する必要があるでしょう。このことは、2021年1月に中央教育審議会が示した「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと協働的な学びの実現～」の答申で、ICT環境の活用が学校教育の前提になっていることからも明らかです。
目的を確認しましょう
今回のリブランドに際し、Google のCEOであるスンダー・ピチャイは次のようなメッセージを送っています。
「テクノロジーだけで教育を改善できるわけではありませんが、ソリューションとして有効な手段のひとつになり得ます」
「場所を問わない学習へのニーズはパンデミック後もなくなりません」
「私たちは未来に備え教育を新たに創造するチャンスを手にしています」
「 Google Workspace for Education 」の主要ツールの一つで、課題の作成・配布・採点ツールである「 Google Classroom 」の世界での利用者は、2020年の4,000万人から1億5,000万人に増加しました。わずか1年間で利用者が4倍に急増したことになります。
利用者が増えれば、「このように使いたい」「こうした機能があれば便利だ」といった声がたくさん挙がってくるのは必然です。Google では、そうした声を大切にしながら各種アプリの機能拡充を図ったといいます。
つまり、「学びを止めない」「どこからでも授業にアクセスする」といったニーズにより的確に応えるために今回のリブランドがあると考えれば、「どういったことができるようになるのか」も、より具体的にイメージしやすくなるでしょう。
まとめ
「 Google Workspace for Education 」には、授業準備や学習管理などに役立つ便利なツールがそろっています。すべてのツールが関連しているため組織的な共同作業がしやすく、オンライン上での管理のためどこにいてもファイルにアクセスしやすいというメリットがあります。
また、「Google Classroom 」やメール、ドライブ、カレンダーなど、オンライン上で情報共有しておく際に便利なツールも用意されています。昨今は特にオンラインの環境を活かした教育の需要が高まっている時代です。「 Google Workspace for Education 」の導入を検討し、効果的にICTを活用した学校づくり・授業づくりを行っていきましょう。
次回、リブランドされた「 Google Workspace for Education 」の詳細はどういった内容なのか、詳しくご紹介したいと思います。
