社内PCの更新やクラウド化を機にChromebookの導入を検討していても、「Windowsで使っている業務アプリは移行できるのか」「周辺機器やオフライン業務に支障はないか」「多数の端末をどう管理するのか」と判断に迷う担当者の方は多いのではないでしょうか。
ChromebookはChromeOSのセキュリティ機能やGoogle 管理コンソールによる一元管理、クラウドサービスとの連携を生かしやすい強みがあります。その一方で、既存環境との適合性を確かめずに導入すると、業務上の制約が表面化するおそれもあります。
本記事では、Chromebookを企業へ導入するメリットと注意点、導入手順を、実際の導入事例とともに解説いたします。自社に適した導入範囲を見極める際の参考にお役立てください。
そもそもChromebookとは
Chromebookは、GoogleのChromeOSを搭載したPCです。一般的なWindows PCと同様にローカルストレージも備えていますが、主にWebブラウザやWebアプリ、クラウドサービスを利用することを想定して設計されています。
なお、「Chromebook」は端末そのものを、「ChromeOS」はそれに搭載されるOSを指しており、両者は同じ意味ではありません。
ChromeOSデバイスには、原則として機種の発売開始から10年間にわたり自動更新が提供される仕組みとなっています。購入日から起算して10年間ではないため、機種選定時にはGoogleが公表するAUE（自動更新期限）を確認することが重要です。
また、2021年より前にリリースされたデバイスの一部では、延長アップデートを利用する際に、特定の機能やサービスがサポートの対象外となる場合があります。企業で長期運用する場合は、端末価格や性能だけでなく、残りの更新期間も含めて総合的に確認しましょう。
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企業がChromebookを導入する3つのメリット
企業でChromebookを導入するメリットは、端末価格だけではなく、セキュリティ、デバイス管理、クラウド活用まで含めた運用面にも現れます。
具体的なメリットとして、以下の3点が挙げられます。
- セキュリティを強化しやすい
- デバイス管理の負担を軽減できる
- クラウド中心の業務環境を構築できる
セキュリティを強化しやすい
ChromeOSには、起動時にOSの改変を確認するVerified Bootや読み取り専用のOS領域、アプリやWebページの処理を分離するサンドボックス、自動更新といった仕組みが組み込まれています。管理者が利用者ごとに更新作業を任せる構成と比べ、OS側の保護機能を標準化しやすいことが企業に導入する際の利点と言えます。
ただし、Chromebookを導入すればあらゆる脅威を防げるというわけではありません。アカウントの保護やアクセス権、端末ポリシー、データの扱いなどを自社のルールに合わせて設計し、継続的に運用していくことが前提となります。
デバイス管理の負担を軽減できる
管理対象として登録したChromeOSデバイスには、Google 管理コンソールから組織単位やユーザー、端末に応じてポリシーを適用できます。Wi-FiやVPNの設定、アプリ・拡張機能、アップデートなどを管理者側で制御できるため、端末ごとに同じ設定作業を繰り返す負担を抑えることが可能です。
端末数や拠点数が増えるほど、一元管理の効果は大きくなります。異動や端末交換が発生した場合でも、管理ルールを共通化しておけば運用を標準化しやすく、情報システム部門が個別対応に費やす時間を削減できるでしょう。
クラウド中心の業務環境を構築できる
ChromebookはWebアプリやクラウドサービスを中心に利用しやすく、Google Workspaceとの組み合わせではGmail、Google ドライブ、Google ドキュメント、Google スプレッドシートなどを同じGoogle アカウントで利用できます。ファイルや共同作業の基盤をクラウド側に寄せることで、オフィスや自宅、拠点間など、場所が変わっても同じ業務環境へアクセスしやすくなる点が魅力です。
ただし、Chromebookにもローカルの保存領域は備わっています。そのため、「すべてのデータが自動的にクラウドへ保存される端末」と捉えるのではなく、保存先や共有方法を含めてクラウド中心の運用ルールを設計することが重要となります。
Chromebook導入前に確認したい3つの注意点
Chromebookが自社に合うかどうかは、現在の業務環境との適合性で決まります。導入後に「必要な業務ができない」と判明する事態を避けるため、あらかじめ以下の3点を確認しておくことをおすすめします。
- Windows専用アプリの移行可否を確認する
- 周辺機器の対応状況を確認する
- オフラインで必要な業務を確認する
Windows専用アプリの移行可否を確認する
最初に現在利用しているアプリケーションを棚卸しして、ChromeOSで使えるWeb版や対応版があるかを確認します。
WindowsやmacOSに対応しているアプリケーションでも、ChromeOSには対応していないものは意外にも多いものです。Webブラウザで完結するSaaSは移行しやすい一方で、Windows専用アプリや社内で独自開発したシステム、特定のドライバーに依存するソフトウェアは、そのままでは利用できない可能性があります。
ただし、対象業務にWindows環境が必要だからといって、Chromebookの導入を全面的に諦める必要はありません。対象部署を分ける、Windows PCを併用する、VDI（デスクトップ仮想化）やDaaS（クラウド型の仮想デスクトップサービス）でWindows環境へ接続するといった選択肢を含め、業務ごとに移行可否を判断していくことが大切です。
周辺機器の対応状況を確認する
プリンターやスキャナー、ICカードリーダー、USB機器など、業務で利用する周辺機器がChromeOSに対応しているかどうかも重要な確認事項です。物理的な接続端子が合うだけでは不十分であり、必要な機能をChromeOS上で利用できるか、メーカーが対応を案内しているかまで確かめなくてはなりません。
Windows向けドライバーや専用ユーティリティが必須となる機器については、機種変更や代替手段が必要になる可能性も考えられます。候補となるChromebookを少数用意し、印刷、スキャン、認証など実際の業務手順で検証してから展開範囲を決めることで、導入後の手戻りを抑えられるでしょう。
オフラインで必要な業務を確認する
Chromebookはオンライン環境での利用を中心に考えられた端末ですが、通信できない状況下で活用できる機能も用意されています。たとえば、Google ドキュメント、Google スプレッドシート、Google スライドは、事前にオフライン利用を設定して対象ファイルを利用可能にしておくことで、ネットワークに接続していない状態でも作業を行えます。また、Gmailもオフライン設定を有効にすれば、保存済みメールの閲覧や返信作成などに対応可能です。
その一方で、オフラインで使える機能やファイルにはいくつか条件が存在します。Microsoft 365のWebアプリもオンラインでの利用が基本となります。出張先や工場、倉庫など通信環境が不安定になりやすい場所で必要な業務を洗い出し、オフライン時の操作まで事前に確かめておくことをおすすめします。
Chromebookの導入が向いている企業
Chromebookの導入効果を得やすいかどうかは、業種や企業規模だけではなく、現在の業務環境や端末の利用方法によって異なります。Webアプリを中心に業務を行っている場合や、多数の端末を管理している場合などは、Chromebookの特徴を生かしやすい環境といえます。
Chromebookの導入との相性を判断する際は、次のような業務環境が一つの目安となります。
- Google Workspaceを活用してクラウド中心で業務を行っている企業
- 複数の端末を効率よく管理したい企業
- 場所を問わず端末を利用する企業
ただし、これらに該当しない企業ではChromebookを導入できないという意味ではありません。既存のアプリケーションや周辺機器などとの適合性を確認し、自社に合った範囲で導入することがポイントです。
Google Workspaceを活用してクラウド中心で業務を行っている企業
GmailやGoogle ドライブ、Google ドキュメントなどを日常的に利用し、Webアプリを中心とした業務フローがすでに定着している企業は、Chromebookへ移行しても従業員が戸惑うことなく、スムーズに業務を継続できるでしょう。Chromebookはクラウドサービスを利用しやすい設計であるため、Google Workspace上でファイルの保存や共有、共同編集を行う環境と組み合わせやすい端末です。
また、Google 管理コンソールを利用すれば、管理対象のChromeOSデバイスに対して組織ごとのポリシーなどを設定できます。これからGoogle Workspaceを導入する企業にとっても、PCの刷新にあわせてChromebookを選ぶことは、端末とクラウドサービスを含めた業務環境全体を見直す有効な選択肢となります。
複数の端末を効率よく管理したい企業
従業員数や拠点数が多く、PCごとの初期設定や設定変更に時間がかかっている企業にも、Chromebookは適しています。
管理対象として登録したChromeOSデバイスは、Google 管理コンソールから端末の設定やポリシーの管理が可能です。Wi-FiやVPN、アプリ・拡張機能、ChromeOSのアップデートなどを管理者側から設定できるため、端末ごとに個別対応する負担を軽減できます。
店舗やコールセンターの端末、社内の共用端末など、同じ構成の端末を多数展開するケースでも、設定や運用方法を統一しやすくなります。
場所を問わず端末を利用する企業
営業担当者やテレワーカー、複数拠点で勤務する従業員など、社外を含むさまざまな場所から端末を利用する企業も、Chromebookの特徴を生かしやすい環境にあります。Webアプリやクラウド上のファイルを中心に業務環境を構築しておけば、特定の社内PCにデータや業務環境を依存させず、異なる場所から必要なサービスへアクセスしやすくなるためです。
一方、社外で端末を利用する機会が増える場合は、アカウントの保護やアクセス権限、端末ポリシーなどもあわせて設計しなければなりません。利用場所や業務内容を整理したうえで、自社の運用に適した管理方法を検討しましょう。
Chromebookを導入する4つのステップ
Chromebookの導入に際して、端末を購入して一斉に配布するのではなく、現状把握から検証、管理環境の構築へと段階的に進めることで、既存業務との不一致を見つけやすくなります。
基本的な流れは以下の4ステップとなります。
- 現在の端末と業務環境を整理する
- Chromebookへ移行する業務を決める
- 機種を選定して実際の業務で検証する
- 管理環境を構築して社内へ展開する
Step1.現在の端末と業務環境を整理する
まず、現在利用しているWindows PCの台数や利用部門をはじめ、アプリケーション、周辺機器、ネットワーク、ファイルの保存先などを棚卸しします。ここでは端末のスペックにとどまらず、「誰が、どこで、どの業務にPCを使っているか」を具体的に整理することがポイントです。
あわせて、Windows専用アプリや社内ネットワーク、特殊な周辺機器などへの依存関係も洗い出します。ここで整理した情報が、Chromebookへ移行できる業務と既存環境を残す業務とを切り分けるための重要な基準となります。
Step2.Chromebookへ移行する業務を決める
事前の棚卸しで得られた結果を基に、Chromebookへ移行する業務の範囲を決定します。Google WorkspaceやWebアプリで完結する業務は移行候補に挙げやすい一方で、Windows専用ソフトウェアや特殊な機器が欠かせない業務については、既存端末の継続利用や別の実行環境を検討する必要があります。
導入にあたっては、いきなり全社展開をせず、スモールスタートを意識するのがおすすめです。クラウド利用が進んでいる部署やテレワークの多い職種、あるいは共用端末などから導入を始め、Windows PCとの併用も含めて現実的な移行範囲を設定していくとよいでしょう。
Step3.機種を選定して実際の業務で検証する
移行対象の業務が決まったら、CPUやメモリ、画面サイズ、バッテリー、重量、端子などの条件を整理して機種を選定します。ChromeOSデバイスは原則として機種の発売開始から10年間の自動更新を受けられますが、これは購入日から10年間という意味ではない点に注意が必要です。そのため、候補機種ごとの自動更新期限（AUE）も必ず確認するようにしてください。
機種選定の後は、実際の利用者が少数台を使い、アプリケーションや周辺機器、印刷、ネットワーク、Web会議といった日常業務を検証します。本格展開前のテスト段階で課題を把握しておくことで、導入後の設定変更や端末入れ替えといったトラブルを減らすことができます。
Step4.管理環境を構築して社内へ展開する
検証を終えたら、Google 管理コンソールで組織構造や端末ポリシーを設計し、ChromeOSデバイスを登録します。Wi-FiやVPN、アプリなどの設定を用意し、まずは少数の端末で意図したポリシーが適用されることを確認してから対象を広げていくのが一般的です。導入台数が多い場合は、ゼロタッチ登録やキッティング代行を利用することで、事前設定の負担を抑えやすくなります。
さらに、導入後の問い合わせ対応や、管理者・利用者向け教育まで含めた運用体制を決めておくことも欠かせない要素です。
電算システムの「Chromebook導入支援サービス」では、ポリシー設定をはじめ、資産情報管理、VPN・プリンター設定、キッティング、管理者向け教育、ゼロタッチ登録、導入後サポートなどを提供しています。端末選定や管理設計、大量展開の進め方に不安がある場合も、導入フェーズに応じた柔軟な対応が可能です。社内だけで準備を抱え込まず、自社の業務環境に合う導入方法を整理するための選択肢としてぜひご活用ください。
Chromebookの導入事例3選
Chromebookの活用方法は、業種や既存のクラウド環境によって異なります。ここでは、電算システムが支援した企業・自治体の事例から、導入前の課題と導入後の変化をご紹介します。
- 株式会社ヤッホーブルーイング
- さくらフォレスト株式会社
- 群馬県前橋市
株式会社ヤッホーブルーイング
株式会社ヤッホーブルーイングでは、複数拠点の在庫確認にFAXや電話を使っており、数値が合わない場合の確認作業が大きな負担となっていました。2014年にGoogle Workspaceを導入し、在庫情報を拠点間でリアルタイムに確認できる環境を整備した結果、従来はスタッフ全体で250時間発生していた在庫管理の残業が0時間になるなど、大きな成果が表れました。
その後、2015年からChromebookの試験導入を行い、セキュリティ対策や保守性の高さを評価して対象を拡大していきました。Google Workspaceで業務が完結する部署から段階的に配布を進め、現在は他OSの端末も併用しながら、出張用の共用端末やGoogle Meetを使う会議端末としても活用しています。
さくらフォレスト株式会社
さくらフォレスト株式会社では、新社屋の建設を機に、部署を越えてコミュニケーションしやすいフリーアドレス環境と、社内ファイルのクラウド化を検討していました。加えて、フリーメールの業務利用や、OSの違いによるファイル互換の問題といった点も課題となっていました。
そこで、まずは少数のChromebookを用いて検証を行い、Google Workspaceと組み合わせる形での全社展開へと踏み切りました。2016年3月時点で100台を導入し、短期間のうちに約7割の社員へ利用が広がる結果となっています。
持ち運びやすい端末とクラウド共有を組み合わせたことで、チームを越えたコミュニケーションが増加し、ペーパーレス化や情報システム担当の管理負担軽減にも貢献しています。
群馬県前橋市
群馬県前橋市では、テレワーク環境の整備をはじめ、端末のキッティングや管理にかかる工数、紙中心の会議やワークフローといった課題を抱えていました。Microsoft 365との親和性や端末の軽さ、Webベースのクラウドサービスの使いやすさ、エンドポイント管理といった要件で端末を選定し、2023年1月に2,680台のChromebookを導入し、同年4月からは全職員への配布を開始しています。
職員が自ら初期設定できる運用へ切り替えたことで、従来よりもキッティング工数を削減することに成功しました。さらに、従来1〜2週間に1回程度集まっていたワーキンググループで、Microsoft 365のチャット・Web会議ツールを活用することで、顔を合わせて集まる頻度が約3分の2になりました。
Chromebookの導入は電算システムにご相談を
Chromebookの導入においては、端末選定だけでなく、管理ポリシー、ネットワーク、周辺機器、キッティングまで複数の検討事項が存在します。もし自社だけで設計や展開を行う負担が大きい場合は、導入から運用まで幅広く対応できる支援サービスを利用するのも一つの手段です。
電算システムの「Chromebook導入支援サービス」は、ChromeOSのポリシー設定や資産情報管理をはじめ、VPN・プリンター設定、キッティング、管理者向け教育などに対応しております。ゼロタッチ登録や導入後のサポートも用意されているため、端末台数が多い企業や初めてChromeOSを管理する企業であっても、必要な工程を切り分けながらご相談いただくことが可能です。
まとめ｜自社の業務環境に合ったChromebook導入を実現しよう
Chromebookは、ChromeOSに組み込まれたセキュリティ機能を備え、Google 管理コンソールによる端末管理やクラウドサービスとの連携を生かしやすい端末と言えます。その一方で、Windows専用アプリや周辺機器、ネットワーク、オフライン業務との適合性は企業ごとに異なります。そのため、導入時は現在の業務を棚卸しして移行対象を決定し、少数台で検証してから管理環境を構築・展開していくことが現実的なアプローチとなります。
また、全社一斉導入を前提にせず、クラウド中心で進めやすい部署や用途から段階的に始める方法も有効です。端末の選定にとどまらず、設定やキッティング、利用者教育、導入後のサポートまで含めて計画しておくことで、運用開始後の手戻りを抑えやすくなるでしょう。
なお、電算システムの「Chromebook導入支援サービス」では、ポリシー設定をはじめ、資産情報管理、VPN・プリンター設定、キッティング、管理者向け教育、ゼロタッチ登録、導入後サポートなどを提供しております。自社に合う端末や管理方法、展開手順を整理したい場合は、導入規模や現在の業務環境とあわせて、ぜひお気軽にご相談ください。
Chromebookの導入に関するよくある質問
Chromebookの企業導入を検討する際に疑問を抱きやすい点について、利用できる業務、Windowsからの移行、端末管理、Microsoft 365との併用という4つの観点から解説いたします。
Chromebookは企業の業務でも問題なく使えますか？
業務内容がChromeOSに適していれば、Chromebookは企業の業務でも活用できます。
とくに、Google WorkspaceやWebアプリを中心とする業務、クラウド上のファイルを複数拠点から扱う業務、あるいはGoogle 管理コンソールで多数の端末を管理したい環境においては、その特性を生かしやすいでしょう。
その一方で、Windows専用アプリや特定の周辺機器が必須となる業務では事前の検証が欠かせません。端末のスペックだけで判断せず、利用するアプリや機器、ネットワーク、オフライン業務まで含めて適合性を確認するようにしてください。
Windows PCからChromebookへ移行できますか？
Windows PCからChromebookへの移行は可能ですが、既存のアプリケーションや業務環境の確認が前提となります。
Webアプリへ置き換えられる業務は移行しやすい反面、Windows専用ソフトウェアや特殊な周辺機器を使う業務については、Windows PCの継続利用や仮想デスクトップといった代替手段もあわせて検討する必要があります。
もちろん、全社一括で切り替える必要はありません。対象部署や用途を絞って検証を行い、問題がない範囲から段階的に移行していく方法もおすすめです。
ChromeOS Enterprise Upgradeは必要ですか？
Google 管理コンソールからChromeOSデバイスを組織的に管理する場合、端末に適切なChromeOS Upgradeが必要となります。
スタンドアロンのChromeOSデバイスを企業管理する際には、原則としてChromeOS Enterprise Upgradeを用意して端末を登録することになります。
ただし、ChromeOS Enterprise Upgradeがバンドルされた端末にはあらかじめアップグレードが組み込まれているため、同じ端末用に別途スタンドアロン版を購入する必要はありません。個人利用を含むすべてのChromebookに一律で必要になるという意味ではないため、利用形態や管理要件に応じて確認しておくとよいでしょう。
ChromebookはMicrosoft 365と併用できますか？
ChromebookはMicrosoft 365と併用することが可能です。
Web版のWord、Excel、PowerPoint、Outlook、OneDriveなどへWebブラウザからアクセスでき、ファイルの作成や編集、共同作業を行えます。
また、ChromeOSの「ファイル」からOneDrive上のMicrosoft 365ファイルを扱うという方法も用意されています。
ただし、ChromebookにWindows版やMac版のMicrosoft 365デスクトップアプリをインストールすることはできません。VBAマクロやデスクトップ版固有の高度な機能、オフラインでの利用には制約が存在するため、自社で使っているファイルや業務手順を移行前に検証しておくことを推奨します。
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- Chromebook
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